「未来のための環境塾」成長中!【11月】

「私たちの未来は暗い・・・」
いいえ、「私たちの地球の未来が、暗い」のである。
私たちの未来は、それぞれの意志力と行動力で明るく築けるはずだ・・・
しかし私たちの地球が、壊れかけようとしていることに無関心で何もしなければ、私たちの未来は暗く悲惨なことになるだろう。
私たち、若者たち、その子どもたち誰もが「地球が限界を超えて疲弊している」ことを十分に理解していない。

これは危ないことです。本当の危機的状況に目を向けるべきです。
そして、この限界を超えている状況にしっかり対処し、地球の健全性を取り戻すべきなんです。

ここ数年~数十年の間にしっかりした対応ができなければ、地球は、私たちを支えるよりも、一層ひどい災厄を加速度的に増やしてしまうだろう。

私たちは、プラネタリー・レジリエンス(地球の健全性)を取り戻す意思を固め、プラネタリー・レジリエンス(地球の健全性)のために学び、仲間と語り合い、企業とのコミュニケーションを図りながら、地球の健全性を築く方策に取り組まねばならない。
このために「未来のための環境塾」というプロジェクトが、誕生したのである。

そして、この活動に参加する人々が、それぞれの能力のケミストリー(親和力)を産みだすことで、チーム生産性やそれぞれの能力アップに資することにもなる。
さあ、やろうじゃないか!

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かつて「天災は忘れた頃にやってくる」と言われた。
しかし私たちは、毎年のように、気象の極端現象に見舞われている。
一つの災害から復旧に向かっている中で、また次の災害(大雨による洪水等)がやってくることで、人々は無力感で途方に暮れている・・・

こうした現象は、気候変動による温暖化に原因があるとされている。

産業革命前には280ppmであったCO2濃度が、現在420ppmとなっていることが、気象の極端現象の引き金となっている。

温暖化危機をすばやく警告し、ノーベル賞(2007年)を受賞したIPCC(気候変動に関する政府間パネル)も、二酸化炭素(CO2)増加による温暖化を気候極端現象の犯人であると言明している。
※注 IPCC 第6次評価報告書(政策決定者向け要約、2023年11月10日修正)に詳しい。

IPCCが今の緊急課題としている目標は、気温上昇を1.5℃までにとどめることとしている。
そのために残されたカーボンバジェット(累積CO2排出量の最大量)は、500GtCO2。2050年までにCO2ネットゼロを実現させねばならないとしている。

温暖化を引き起こしている原因を私のパーシモニアスモデルで表現するとこうなる。

IP = P × E × A

IP(Impact of Planet) とは、地球への衝撃
P(Population)は、人口
E(Economy)は、産業界の活動
A(Affluence)は、消費活動(浪費)

地球への衝撃は、”人口”×”経済活動”×”消費(浪費)活動”の積で表現する。

つまり衝撃を減らすためには、人口、経済活動、消費(浪費)活動をいかに抑制するかがポイントとなる。

つまり、CO2を減らすためには、この3つのファクターをいかに抑制するかがポイントとなる。

一つ目は、人口。

西暦元年(キリスト誕生)から、たかが2000年と少しで、2.5億人であった世界人口は、81憶人を超えている。
2.5億人が暮らしていた地球に32倍もの人が住み生活しているのである。地球は1個のままなのに・・・

二つ目は、産業界の経済活動。

産業界は人々を豊かにし、衣・食・住や移動等に贅沢な生活を提供してくれた。
ほら穴や掘立て小屋から立派な住宅、天にまで伸びる高層住宅。そして照明や家電製品等々すべてがエネルギーの大量消費なしには回らないものとなっている。

三つ目は、消費者の生活行動。つまり、消費よりも浪費というものをまず撲滅すべきである。

元来の移動は歩きが基本であり、所によりラクダや牛さん馬さんが助けてくれた。しかし今や、自動車や飛行機や宇宙飛行をするまでになっている。
進歩していることは嬉しい事だが、地球さんの悲鳴が聞こえだしているのも事実である。エネルギー多消費する行動について、深く考えるべき時なんだと思う。

こうした三つについて考えるべき時なんです。

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ここでもう少し視野を広げるために、気候変動以外のプラネタリー・バウンダリー(地球の限界)について、もう少し追加説明を加えたい。

スウェーデンのヨハン・ロックストローム博士の提唱したプラネタリー・バウンダリー図を示す。

 

9つの項目を設定し、6項目が既に限界を超えているとしている。

限界を超えているもの

●1.気候変動(CO2濃度と放射強制力の増加)により、豪雨や干ばつなど気候の激甚化を招いている
 →今回のセミナーで重点的に学習しその対策まで考えようとしている。

●2.生物圏のレジリエンスの喪失(機能的と遺伝的に)
 原生林の破壊などにより、生物多様性や生態系のバランスが失われている。

●3.土地利用の変化
 農地や都市拡大、人々の移動のための道路等のために、自然の生態系とその回復力が失われる。

●4.淡水利用
 地下水や湖沼などの淡水資源が、農工業に多量利用されて枯渇し始めている。

●5.生物・地球化学的循環
 農地での肥料の過剰使用により窒素やリンが環境中に流出。土地や海域への汚染となっている。

●6.新規化学物質
 プラスチック・農薬などの化学物質や放射性物質が環境中に広がり、人々の健康等への悪影響。

残りの3項目についても、大丈夫というよりデータや評価方法等が不十分なため検証中だ。

?成層圏オゾンの破壊
 フロンの使用禁止等で現在290ドブソンユニット付近まで回復しています。

?大気エアロゾルによる負荷
 工業活動や火災から放出されたエアロゾルの健康被害予測。

?海洋の酸性化
 CO2の溶け込みによる酸性化。貝類や甲殻類など炭酸カルシウムを利用する生物に深刻な影響が出始めています。これって大変です。マイクロプラスチックよりもひどいかも。

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つまり、こうした結果、『無限の地球』であったものが限界を抱えた小さな地球つまり『有限の地球』となり、プラネタリー・バウンダリー(地球の限界)が出始めたのである。

プラネタリー・バウンダリーをもう少し分かりやすく言うと、「現在の地球環境を安定的に保てなくなってきている」ということです。安定を越えた危機的なレベルにまで陥っているのです。

まず、私たちは、市井の一人として、先ほど述べた三つ目の人間の生活行動(ライフスタイル)のあり方を主に考え、行動のチェンジについて提案をしたいと考えている。
経済活動については、CO2低減に取り組んでいる企業を応援する活動が必要なのだ。

こうした危急の時にタイムリーに「未来のための環境塾」の開始をできたことは本当に僥倖です。

地球の限界(プラネタリー・バウンダリー)を知ってもらい、地球の健全性(プラネタリー・レジリエンス)のために、若者を中心とした人々の活動の場が用意されたのである。

そして、この「未来のための環境塾」を支えてくれる大学群の支援も凄いものがある。北海道大学、大阪大学、大阪公立大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、長浜バイオ大学等々11大学、大阪ECO動物海洋専門学校の協力・支援をいただけたのである。
その上、「いのち会議」の共催と、関西SDGsプラットフォーム大学分科会、大阪大学社会ソリューションイニシアティブの後援等々いろんな団体の協力もいただけた。環境先進企業の(株)エフピコ、ニシオホールディングス(株)、浜田化学(株)にも協力をいただけた。

こうした取り組みのコンセプトを認め、この事業の産官学民協働の取り組みにゴーサインをいただけた大阪市環境局に、感謝しかありません。
大阪市環境局行政の矜持と胆識に触れた思いです。大学や学校の先生方も大阪市行政の取り組みを評価されリスペクトもされている。有難いことです。

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私達が、プラネタリー・レジリエンスのために取るべき選択と行動は、この先、何千年にわたって影響を与えることを忘れてはならない。
今、エエかげんにしてお茶を濁していたら、自分の子ども、その孫に、孫は玄孫と幾千もの後生に恨まれることになるのです。

若者たちよ!地球環境のレジリエンスを高めようではないか!
時間を惜しめ!
地球のために行動しよう!
暑い最中から北風の吹く時まで、ワークショップに意見や想像力を発揮し「創りあげた啓発企画」を、市民のみな様や仲間に見て貰おうではないか!この成果でもって市民の方やみんなを巻き込もう!

「未来のための環境塾」を各自、転機の一つとしてジャンプしてくれ!
未来塾の塾生の成長が、プラネタリー・レジリエンスを築くことを信じて

 

理事長 井上健雄

特定非営利活動法人 イー・ビーイング
〒559-0034
大阪市住之江区南港北2-1-10
ATCビルITM棟11F西
電話番号 06-6614-1731
Mail info@e-being.jp
 
団体概要ー
2002年3月設立 理事長 井上健雄
産・官・学・民をつなぐ社会的協働体を形成する。
社会的課題解決を企てる協働体を創造する。
主な分野は名前の由来で説明する
"イー"は、エコロジーの"E"を指し、地球環境の生態系を守る。
"ビーイング"は、Well-beingの"B"を指し、誰も取り残さない社会を作る。
英語名は、E-being である。
特に最近では、SDGsについて総合的解決を目指している。

主な事業ー
1.産・官・学・民をつなぐ第三者評価事業 TPAC
2.都市緑化や生きがいを産む屋上菜園などのどこでもファーム事業
3.独自の視点で地域の活性化をはかる農商工連携事業
4.SDGs経営コンサルティング事業
5.行政、大学等との連携による学習事業

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