気候危機にそれぞれの対策を 【11月】
2020/10/16(金)
海、2018年IPCCは、1.5度の温度上昇でサンゴでは70％が消滅する。2.0度となると99％となり、ほぼ絶滅である。たった0.5度で壊滅です。いろいろな種においてこうなるということです。
ランセット委員会によると2015年大気も汚染が広がり、世界で900万人の死者が出ている。
その中でもインドでは、250万人の死者となっている。
インド、ニューデリーは、WHO基準の45倍と最悪の状態である。
それらこれらで、2015年のパリ協定は2030年までにCO2を25％（2010年比）減らす。2050年までに45％減らすべきと提案した。
また、この温度上昇の被害は、CO2を大量に出した富裕層ではなく、つつましい生活をしている貧困層に深刻な打撃を与えるという逆転現象となっている。
今までの統計上分かっていることを整理すると次のようになる。
「所得が。10％増えるとCO2排出は、9％増えるという事実がある。」
つまり先進国が、CO2を出して発展途上国がそのダメージを受けている。
一方で、中国が出しているCO2の多くは、消費している先進国にも責任がある。
（勿論、中国の責任を除外するものではない。2010年度世界のCO2排出量323億tのうち、90.4億tで世界一の排出量である。）
この炭素排出量を消費国に割り当てると、
北米 22.5tCO2/一人あたり
西欧 13.1tCO2/一人あたり
中国 6tCO2/一人あたり
南アジア 2.2tCO2/一人あたりとなり、消費勘定も先進国は考えるべきである。
（日本単独 9.4tCO2一人あたり）（注）当該数値は、日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット2019年よるもので、中国生産の消費地勘定は入っていない。
これを要約すると世界で最も排出量の多い上位10％は、世界のCO2排出量の50％を占めていることになる。
一方で最も排出量の少ない50％は、世界CO2排出量のおよそ10％を占めるに過ぎないとしている。※
※Good Economies for Hard Times by Abhijit V, Banerjee & Ester Duflo
こうした気候変動は、地球上で公平に起きているわけではない。
従って対応すべき行動は一様ではない。
こうした温暖化の対策として、私たちはCO2の排出を下げるそれぞれの工夫こそが大事である。
正しい認識例の為にいくつかの紹介をした。
大事なことは、その認識のもとに、私たちは正しい行動を心がけるべきである。
例えば、日本の環境省の奨めるプランを個人レベルにおいて実行していくことだと私は考える。
環境省は3つの社会づくりを提言している。
１．脱炭素社会 再生エネルギー、原子力等
２．循環型社会 消費→再生→循環→消費
３．分散型社会 都市と地域の交流 リモートワーク等
この中でも、私は、3つ目の都市集中型システムの是正として、地域分散型システムの形成を考えている。
というのも、自然は分散されない賭けを嫌うからである。
目指すは、地域創生健康事業を各プレイヤーと連携して創り上げたいと考える。
これの母体として、E-Beingの多様な人々の集まるサステナウェブを展開する。
皆さまも参画されませんか？
理事長 井上健雄